今回は自分のNISA口座のコア銘柄となった
TPL テキサス・パシフィック・ランドについて説明します
何かの参考になればと思っています
① 歴史と事業内容：土地を貸して「ピンハネ」する仕事
1888年、倒産した鉄道会社から配られたテキサスの広大な土地がTPLの始まりです
この土地が後に、全米最大の油田エリア（パーミアン盆地）になりました
TPLの主な仕事はここで石油を掘る会社から
「土地の使用料（ロイヤリティ）」をもらうことで
TPL自体は危ない掘削をせず、他人が稼いだお金を
ノーリスクで自動的にもらい続ける
最強のビジネスモデルです
最近はAIデータセンター向けの土地貸しや
「水」の販売でも大儲けしています。
📊 TPL 過去10年間の業績推移（2016年〜2025年）
| 年度 | 売上高 (百万ドル) | 純利益 (百万ドル) | EPS (1株利益) |
|---|---|---|---|
| 2016年 | $66 | $42 | $0.59 |
| 2017年 | $155 | $0.097 → $97 | $1.38 |
| 2018年 | $300 | $210 | $2.99 |
| 2019年 | $490 | $319 | $4.57 |
| 2020年 🐾 | $303 | $176 | $2.52 |
| 2021年 | $451 | $270 | $3.87 |
| 2022年 | $667 | $446 | $6.42 |
| 2023年 | $632 | $406 | $5.86 |
| 2024年 | $706 | $454 | $6.57 |
| 2025年 🏆 | $798 | $481 | $6.97 |
👑 社員はわずか100人未満！TPLが「利益率のバケモノ」と呼ばれる理由
世の中にはたくさんの大企業がありますが
アメリカのテキサス・パシフィック・ランド（TPL）の稼ぐ力は、世界中のどのIT企業や大銀行をも圧倒しています。
その秘密は「日本の中小企業レベルの人数で
国家クラスの利益を叩き出す」という次元の違う
効率の良さにあります。
👤 驚きの人員数：全社員でたったの「90人前後」
時価総額が数兆円規模（2026年時点で約280億
ドル）の一流上場企業でありながら
TPLの正社員数はわずか90人前後しかいません
普通のデベロッパーや不動産会社なら数千人、
数万人の社員が必要ですが
TPLは驚くほど小さな組織です
日本でいえば、ちょっとした地方の老舗お菓子メーカーや、地元の建設会社と同じくらいの人数で
世界中の投資家を熱狂させています
📈 営業利益率：異次元の「80%超え」
一般的な優良企業の営業利益率は10%〜15%程度、あのiPhoneを作るアップルやGoogleでも
20%〜30%台です
しかしTPLの営業利益率は驚異の80%以上
（純利益率でも60%超）です
売上が100億円あったら、なんと80億円以上が
丸々会社の儲け（利益）になります
手に入れたお金がほとんど減らずに会社に残る
仕組みになっています
💡 なぜ、こんな魔法のようなことができるの？
理由はTPLが「自分では汗を流して働かない
究極の地主」だからです
- 人件費や設備費がほぼゼロ：
- 石油を掘るための巨大な機械を買うのも、危険な現場で働く作業員を雇うのもすべて他人の会社（シェールオイル業者）です。TPLは土地の権利書を持ってじっと待っているだけなので、コストが全くかかりません。
- 管理するだけなら少人数で十分：
- 主な仕事は「今月はどのくらい石油が掘れたか」を計算し、契約通りにロイヤリティ（通行料）を口座に振り込ませるチェック業務です。そのため、少数の優秀な弁護士、会計士、データ分析官がいれば、90人で会社が完璧に回ります。
※データは直近（2025年〜2026年現在）の通期財務報告に基づきます。
※ 2024年の1:3株式分割調整後のデータに基づきます。
※ 1ドル＝150円換算の場合、2025年の売上高は約1,197億円、純利益は約721億円に相当します。
③ 株価とバイバック（自社株買い）の秘密
株価は1株400ドル（約6万円）前後で推移しています
株価が何十倍にも大化けした秘密は
「バイバック（自社株買い）」にあります
TPLは過去20年間で、市場にある自分の株を全体の約20%も
買い戻して消滅させました
株の総数が減ることで「1株あたりの価値」が
強制的に跳ね上がり株価が爆発的に上がったのです。
④ 今後の会社の方針
これまでは「もらったお金で自社株を買うだけ」の
守りの経営でしたが、最近は方針を変えて
「攻めの経営」をしています
手元の現金を使ってさらに周りの油田の権利を買い足したりGoogleやAmazonなどの
「ビッグテック企業のAIデータセンターや発電所」を
自社の土地に誘致しています
時代の変化に合わせて新しい通行料（収入源）を
もぎ取ろうと賢く動いています
